未来の職場とは？

1年少し前に新型コロナウイルスのパンデミックが発生して以来、世界中の企業は、従業員の働き方を含めて、業務の進め方を劇的に変える必要がありました。エリクソンでは、全世界で働く10万人の専門家のうち85,000人が在宅勤務を行っており、エリクソン社内の手続きが劇的に変化した結果、今後の仕事のあり方を見据えたトレンドが生まれています。

この最新の記事では、パンデミック以前の職場のトレンドを理解し、今後のトレンドを探るため、Technology&のマグナス・アスカン（Magnus Aschan）氏がエリクソン上席副社長兼マネージドサービス部門総責任者のピーター・ローリンに話を聞きました。

ローリンは次のように述べています。「未来の職場は、新型コロナウイルス以前と以後では大きく異なると考えています。働き方は大いに柔軟なものになるでしょう。引き続きオフィスでも働きますが、在宅、移動中、または他の場所でも仕事をするようになります」

ローリンによると、在宅勤務でもエリクソンの従業員の生産性は多くが従来と同等、もしくは向上している場合もありますが、同僚と協力したり交流するための物理的な環境がないため、従業員のエンゲージメントの感覚に影響が生じています。

ローリンはまた次のように述べています。「在宅勤務とオフィス勤務のバランスを取る必要があります。どちらか一方が多すぎるのは良い解決策ではありません。オフィスは企業のアイデンティティを構築し、その社会的プレゼンスを形成する上で重要な役割を果たしていると考えています」

10万人の従業員のうち6万人を対象に、パンデミック前とパンデミックの渦中における職場のルーチンや効率に関する質問を幅広く調査した結果、平均的な従業員のパンデミック発生前の在宅勤務は週に1日でしたが、大半の従業員は、状況が正常に戻った後も週に3日の在宅勤務を希望していることがわかりました。

ローリンは、5GやAIなどの技術が未来の職場に及ぼす影響についての質問を受け、次のようにコメントしています。「以前の働き方に戻ることはないと思います。この1年で私たちの働き方は過去10年と比べてはるかにデジタル化されました。従来のマネージャーはチームを直接見ることに慣れていると思いますが、今後はMicrosoft Teamsを使った会議が増え、アウトプットベースの仕事が増加する方向にシフトすると思います」

このような新しいチーム環境では信頼が重要な要素になります。ローリンは「これを実現するための非常に優れたツール」として、VR（Virtual Reality）やAR（Augmented Reality）技術などの必要性を強調しています。

「私のビジョンは、エリクソンが、最高の人材と最高のデータを使い、最適なツールを利用して、最適な意思決定ができるデータ主導の優れた会社になることです。それを非常に楽しみにしています。5G、AI、データ主導型の意思決定、そしてこの新たな働き方によって、職場がとてもエキサイティングなものになると思います」
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